ホームページの信頼性とは？信用されない原因とE-E-A-Tで信頼を高める方法

2026年1月8日

インターネット上に情報が溢れる現代、ユーザーは「どの情報を信じるべきか」を常に選別しています。

どれだけ優れた商品やサービスを持っていても、ホームページそのものに信頼性がなければ、ユーザーは瞬時にブラウザを閉じ、二度と戻ってきません。

ホームページの信頼性は、単なる「見た目の良さ」だけではなく、Googleが定義する評価基準「E-E-A-T」と密接に関わっています。

この記事では、信頼されるサイトとされないサイトの決定的な違いを解説し、具体的にどう改善すべきかを分かりやすくお伝えします。

この記事でわかること

ホームページの信頼性を左右する「E-E-A-T」について
ユーザーがサイトを「怪しい」と感じる具体的なNGパターン
Googleに正しく評価され、検索順位を上げるための信頼性向上施策
実務ですぐに導入できる、経験（Experience）や専門性（Expertise）の出し方

【結論】ホームページの信頼性は「E-E-A-T」で決まる

今のSEO（検索エンジン最適化）において、ホームページの評価は「情報の正確さ」だけでなく、「誰が、どのような背景で発信しているか」という信頼性が最も重視されます。

その中心にあるのが、Googleが提唱する評価指針「E-E-A-T」です。

なぜ今「信頼性」がこれほど重要なのか

現在、生成AIの普及により、誰でも簡単に大量の記事を作成できるようになりました。

その一方で、ネット上には根拠のない情報や誤った情報も急増しています。

Googleは検索ユーザーを保護するため、特に「お金や健康（YMYL：Your Money or Your Life）」に関わる分野において、厳しい信頼性基準を設けています。

Googleの「検索品質評価ガイドライン」では、情報の正確性だけでなく、発信者の実体験や専門的な背景が伴っているかを厳格にチェックしています。(参考：Google Search Central E-E-A-Tと品質評価ガイドラインについてより)

信頼性が低いと起きる具体的なデメリット

ホームページの信頼性が低いと、検索順位が上がらないだけでなく、ビジネスそのものに致命的なダメージを与えます。

コンバージョン率（成約率）の低下： ユーザーは「怪しい」と感じたサイトでクレジットカード情報を入力したり、問い合わせをしたりすることはありません。
離脱率の増加： サイトに流入しても、数秒で「信頼できない」と判断されれば、すぐに他社のサイトへ流れてしまいます。
ブランドイメージの毀損： 一度「不正確な情報を載せている」という認識を持たれると、SNSなどで拡散され、企業全体のブランド価値を下げてしまうリスクがあります。

ホームページの「信頼性」とは何を指すのか

一口に「ホームページの信頼性」と言っても、実はその中身は2つの異なる視点から成り立っています。

一つは「実際にサイトを訪れるユーザー（人間）」の視点、もう一つは「サイトを分析・順位付けするGoogle（検索エンジン）」の視点です。

この両方の視点で高い評価を得ることが、安定した集客と成果への第一歩となります。

ユーザーが感じる「信頼」とは

ユーザーがホームページを訪れた際、そのサイトを信頼できるかどうかを判断する時間は「0.05秒（50ミリ秒）」と言われています。

つまり、内容を精読する前に、直感的に「ここは安心だ」「ここは怪しい」と判別しているのです。

具体的にユーザーが信頼を感じるポイントには、以下のような要素があります。

セキュリティの明示： 通信を暗号化するHTTPS（常時SSL化）が対応されているか。
運営主体の透明性： 会社概要、代表者名、所在地、電話番号が明記されているか。
ビジュアルの品質： デザインが古すぎないか、画像が壊れていないか。
情報の更新頻度： お知らせやブログが数年前で止まっていないか。

特にSSL化については、2024年以降の主要ブラウザのアップデートにより、非対応サイトには「保護されていない通信」という警告がより強調されるようになっており、未対応であるだけでユーザーの信頼を著しく損なう原因となります。

Googleが評価する「信頼性」とは

Googleは人間のように感情で「安心感」を判断することはできませんが、膨大なデータから「そのサイトがどれだけ誠実か」をスコアリングしています。

Googleが定義する信頼性は、情報の正確性と、その情報が誰によって発信されているかに集約されます。

Googleの検索品質評価ガイドラインでは、E-E-A-Tの図の中心に「Trust（信頼性）」を置いています。

これは、経験・専門性・権威性のすべてが揃っていたとしても、最終的に「そのサイトは信頼に値するか？」という判断が下されなければ、高い評価は得られないことを意味しています。

両者が一致しないと起こる問題

「ユーザーからの信頼」と「Googleからの信頼」は、どちらか一方が欠けてもビジネスは成立しません。

ユーザーの信頼のみ高い場合： デザインが綺麗でユーザーには好かれるが、Googleからの評価（E-E-A-T）が低いため、検索結果の上位に表示されず、そもそも誰にも見つけてもらえない。
Googleの信頼のみ高い場合： 検索順位は高いが、サイトのデザインが極端に古かったり、申し込みフォームが使いにくかったりするため、訪れたユーザーが不安を感じて成約（コンバージョン）せずに離脱してしまう。

このように、SEOで集客し、サイト内で信頼を獲得して成約に繋げるためには、両方の「信頼」をバランスよく構築していく必要があります。

E-E-A-Tとは？ホームページ信頼性との関係

Googleが検索結果の順位を決定する際、ページのコンテンツそのものと同じくらい重視しているのが「E-E-A-T」という評価指針です。

これは単なるSEOのテクニックではなく、そのホームページが「世の中に出しても恥ずかしくない、責任ある情報源かどうか」を測るための基準といえます。

ここでは、E-E-A-Tの各要素の定義と、なぜこれほどまでに信頼性と深く結びついているのかを解説します。

E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）の概要

E-E-A-Tは、以下の4つの要素の頭文字をとった言葉です。

2022年12月に、従来の「E-A-T」に「Experience（経験）」が加わり、現在の形となりました。(参考：Google Search Central E-E-A-Tと品質評価ガイドラインについてより)

Experience（経験）： コンテンツ作成者がそのトピックについてどの程度の「実体験」や「人生経験」を持っているか。（例：実際にその商品を使った人のレビュー）
Expertise（専門性）： コンテンツ作成者がその分野において必要な知識やスキルを持っているか。（例：医師による医療解説、税理士による節税対策）
Authoritativeness（権威性）： そのサイトや作成者が、その分野の「情報源」として周囲から認められているか。（例：学会の公式サイトや、大手メディアからの引用）
Trustworthiness（信頼性）： ページが正確、誠実、安全、かつ有用であるか。

なぜ E-E-A-T が検索評価と直結するのか

Googleの使命は「世界中の情報を整理し、世界中の人がアクセスできて使えるようにする」ことですが、それには情報の「質」が伴っていなければなりません。

もし、検索結果の1位に「嘘の情報」や「詐欺サイト」が表示されてしまったら、ユーザーはGoogleを使わなくなってしまいます。

そのため、Googleは「誰が書いたか分からない100点の文章」よりも、「専門家や経験者が責任を持って書いた80点の文章」を高く評価する傾向にあります。

特に、個人の人生を左右する医療・健康・金融（YMYL）の分野では、この傾向が非常に顕著です。

「信頼性（Trust）」が土台になる理由

E-E-A-Tの4つの要素の中で、最も重要視されているのが「Trustworthiness（信頼性）」です。

Googleの評価ガイドラインでは、信頼性を中心に据え、他の3つ（経験・専門性・権威性）がそれを支える形として説明されています。

例えば、どれほど「専門知識（Expertise）」があり「経験（Experience）」が豊富でも、運営者情報が隠されていたり、広告を記事のように見せかけていたりするサイトは「信頼性（Trust）」が欠如しているとみなされます。

「信頼性」は他の3つの要素を積み上げた結果得られるものであり、E-E-A-T全体の土台となる最も重い指標なのです。

信頼性が低いホームページの共通点

ユーザーはサイトに訪れた瞬間から、無意識のうちに「このサイトは自分に不利益を与えないか？」というフィルターを通してコンテンツを見ています。

信頼を築くのには時間がかかりますが、失うのは一瞬です。

ここでは、ユーザーが「このサイトは怪しい」と判断し、離脱を決める際に共通して見られるネガティブな要因を解説します。

運営者・会社情報が不十分

誰が運営しているのかが不透明なサイトは、現代のインターネットにおいて最も警戒される対象です。

特に、特定商取引法に基づく表記が必要なECサイトはもちろん、一般的なコーポレートサイトやブログであっても、「会社概要」や「プロフィール」が貧弱な場合は信頼を得られません。

実在する住所、代表者名、連絡の取れる電話番号やメールアドレスが欠けていると、万が一トラブルが起きた際に逃げられるのではないかという心理的障壁を生みます。

専門性・実績が見えない

「何を言っているか」以上に「誰が言っているか」が重視されるため、客観的な実績（エビデンス）が見えないサイトは信頼されません。

例えば、コンサルティングを謳いながら過去の支援実績やクライアントの声を一切掲載していない、あるいは医療情報を発信しながら監修者の資格情報がない場合などが該当します。

また、具体性のない「日本一」「業界No.1」といった誇大広告的な表現も、かえって不信感を買う要因となります。

情報が古い・更新されていない

情報の鮮度は信頼性に直結します。

サイトの最終更新日が数年前であったり、トップページの「お知らせ」が2021年で止まっていたりすると、ユーザーは「この会社は今も営業しているのか？」「この情報は最新の法改正やトレンドに対応しているのか？」と疑念を抱きます。

特に、著作権表示（コピーライト）の年号が古いまま更新されていないケースは、管理が行き届いていない印象を強く与えるため、非常に損をしています。

デザインや導線に不安を感じる

「第一印象はデザインで決まる」と言っても過言ではありません。

2000年代を彷彿とさせる古すぎるデザイン、スマホで見た時にレイアウトが崩れている（レスポンシブ非対応）、広告があまりに多く本文が読めない、といった状況は「低品質なサイト」として即座に判断されます。

また、不自然な日本語（機械翻訳のような文章）や、文字化け、リンク切れが放置されているサイトも、ユーザーの不安を煽る大きな要因です。

E-E-A-T別｜ホームページの信頼性を高める方法

Googleの評価基準である「E-E-A-T」は、単なるチェックリストではなく、サイト全体の「誠実さ」を証明するための指針です。

特に、生成AIによって似たような記事が量産されている現在、AIには真似できない「血の通った情報」をどう見せるかが、信頼獲得の鍵となります。

それぞれの要素を具体的にどう強化すべきか、実務レベルの施策を解説します。

経験（Experience）を高める具体例

「経験」は、その情報を発信している人が、実際にその体験をしたかどうかに焦点を当てた指標です。

AIがネット上の情報を要約するのに対し、人間ならではの「実体験」は、ユーザーにとってもGoogleにとっても極めて高い価値を持ちます。

独自写真・動画の掲載： 素材サイトの写真ではなく、自社で撮影したスタッフの作業風景、商品の細部、オフィスの様子などを掲載します。
「やってみた」結果の公開： 成功事例だけでなく、失敗から学んだことや、実際に試行錯誤したプロセスを数値とともに公開します。
一次情報の引用： 自社で実施した顧客アンケートの結果や、独自の統計データをグラフ化して掲載することで、世界に一つだけの情報源となります。

専門性（Expertise）を示す方法

専門性は、その分野において「正しい知識」を持っているかどうかの指標です。

特に2025年のSEOでは、トピックに関する網羅性（トピックカバレッジ）が重要視されています。

著者・監修者のプロフィール拡充： 記事の冒頭や末尾に、執筆者の経歴、保有資格、これまでの実績を詳細に記載します。
情報の鮮度管理： 法律や技術に関する記事は、最新の法改正やバージョンアップに合わせて定期的にリライトを行い、常に「最新かつ正確な情報」であることを維持します。
トピッククラスター構造： メインとなる記事（ピラーページ）に関連する詳細記事（クラスターページ）をリンクで繋ぎ、サイト全体でその分野を深く網羅していることを示します。

権威性（Authoritativeness）を高める工夫

権威性は、第三者から「その分野の専門家」として認められているかどうかを指します。

自称するだけではなく、外部からの評価を可視化することが重要です。

被リンクの獲得： 同業界の関連サイトや公的機関、報道機関などからリンクを貼られることで、権威性は大きく向上します。
サイテーション（言及）の促進： リンクがなくとも、SNSや他のブログでブランド名やサイト名がポジティブに語られるようにします。
公式認定や表彰の掲載： 業界団体への加盟、第三者機関による認証（プライバシーマーク等）、受賞歴などをバッジやロゴとともに掲載します。

信頼性（Trustworthiness）を担保する必須項目

「信頼性」はE-E-A-Tの最重要項目であり、他の3要素を支える土台です。

ユーザーに「ここで決済をしても大丈夫か」「この人の言うことを信じていいのか」と思わせるための最低限の礼儀といえます。

常時SSL（HTTPS）化： 2025年現在、非SSLサイトはブラウザで「危険」と表示されるため、必須条件です。
正確な運営者情報： 会社名（個人名）、所在地、電話番号、メールアドレスを明記します。所在地はGoogleマップを埋め込むことで、実在性をより強固に証明できます。
ポリシーの明文化： プライバシーポリシー、利用規約、特定商取引法に基づく表記を誰でも見つけやすい場所に設置します。
情報の出典明記： 外部データを引用する場合、信頼できる一次ソース（政府統計、学会論文など）への直リンクを必ず貼り、ユーザーが情報の真偽を確認できるようにします。